発達障がいは子供のうちからの対策が大切

発達障がいには学習障がい、自閉症スペクトラム、ADHDといった症状がよく知られています。これらの症状を併せ持ってしまっているケースも多く、社会への適合に苦労している人も少なくありません。子供のうちから症状に気づいて対策を練り、適切な形で成長を促すことで大人になってからは障がいを持っていない人と同じように働けるようになっている人もいます。一方で、大人になるまで事実に気づかず、就職活動をするときや入社して仕事をし始めてから発覚する例もあります。その際にソーシャルスキルが問題になってしまい、就労するのに苦労しているケースも目立ちます。子供のうちに気づいて十分な対策をしていくことが社会で生きていく上で望ましいと言えるでしょう。

発達障がいの子供の比率はどのくらいか

発達障がいの子供はあまりいないだろうから自分も自分の子供も大丈夫と思ってしまうかもしれません。しかし、2012年に全国の公立小中学校を対象にして行われた調査によると、発達障がいの可能性のある児童生徒は6.5%にも上っていました。40人のクラスであれば2人か3人は発達障がいの可能性があると考えなければならない状況なのです。さらに細かく結果を分析すると、学習面で著しい困難があるのが4.5%、行動面で著しい困難があるのが3.6%、この両方に該当しているのが1.6%となっています。

この調査は国立や私立の小中学校に通っている子供が対象にはなっていないため、母集団の取り方が全ての子供を網羅して考えられるデータではありません。しかし、それでも日本ではおよそ100人に1人ほどの比率で学習面でも行動面でも著しい困難がある子供がいるということがわかるでしょう。もしかしたら自分の子供も発達障がいかもしれないという懸念があったら、診断を受けさせてみるのが大切です。その上で早期にソーシャルスキルトレーニングを始めれば、大人になって社会に出るときには適合力を獲得しておける可能性があります。自分では気づいていないというケースが多いので、親の目から発達障がいの疑いがあるかどうかを見ることが重要です。