副業禁止の企業が多い

企業に正社員として勤めていると副業を禁止されてしまっている場合がほとんどです。本業に集中することを求めていると同時に、副業をすることで他の関連企業に情報が漏洩してしまうリスクを下げたり、過労に陥ってしまったりするリスクを低減させるのが目的となっています。

ただ、必ずしもどの企業でも副業が禁止されているわけではなく、申し出れば副業が可能な企業も多くなってきました。そもそも副業に関して就業規則で特に定めがない場合もあり、自由に副業できる企業もあるのが実態です。全体的な傾向としては副業が許可されるようになってきているので前向きに検討してみると良いでしょう。現職では許可されていないという場合でも転職すれば可能になります。

許可している企業とは

副業を許可している企業は比較的新しいところが多くなっています。昔からある企業の場合には伝統的に禁止されているので、あえて許可する形に切り替えようとしていない場合が多いのです。特に業界として新しいIT業界では副業について特に規定がないことが珍しくありません。エンジニアの副業は情報漏洩のリスクがあるのは確かですが、逆に他企業で働いてノウハウを手に入れ、自社の仕事に生かしてくれる可能性もあるでしょう。直接役に立つスキルを副業で磨いてくれるエンジニアもいるだろうと期待できます。高いレベルの技術が必要な職種だからこそ、副業で成長するのを歓迎しているのです。

一方、人材不足で獲得に苦労している企業もしばしば副業を許可しています。それをメリットとして捉えて就職あるいは転職して働いてくれる人を求めているのです。また、副業を許可している企業では全体的な傾向としてワークライフバランスを重視しています。定時通りに退社した後、自由に時間を使えるように副業をするのも厭わないというスタンスを持っているのです。休日についても出勤を命じられることがあまりなく、定期的に休みを取れるようにしていることが多くなっています。